みなさん、こんにちは!

今日は「アンモニア燃料」について取り上げます。
最近、水素と並んで次世代エネルギーとして注目されていますが、実際どのような特徴があり、どこにチャンスがあるのかを整理してみましょう。

アンモニア燃料の基本、炭素を含まないクリーンエネルギー

アンモニア(NH₃)は、窒素(N)と水素(H)で構成されており、炭素(C)を含みません。
このため、燃焼してもCO₂(二酸化炭素)を排出しないのが最大の特徴です。

利用方法は主に2つあります。

石炭火力への混焼既存設備を活用しながらCO₂排出を削減する現実的な手段。
燃料電池としての利用アンモニアを分解して水素を取り出し、発電に使う方式。

「燃料時にCO₂を出さない」だけでなく、既存のエネルギーインフラを活かせる点も注目されています。

製造方法と環境負荷「グレー」「ブルー」「グリーン」の3段階

アンモニア燃料の環境性能は、製造方法によって大きく異なります。

種類製造方法特徴
グレー化石燃料を使って製造最も一般的、CO₂を排出
ブルー化石燃料使用+CCSでCO₂回収実質カーボンフリー
グリーン再エネ電力で水を分解して製造真のゼロエミッション燃料

現在主流はグレーですが、今後は「ブルーからグリーン」への移行が進むと見られています。

アンモニアが持つ技術的優位性

アンモニア燃料のメリットは大きく3つあります。

01

CO₂を出さない

カーボンニュートラル実現に直結。

02

水素より扱いやすい

-33℃または少圧で液化でき、輸送・貯蔵が容易。

03

サプライチェーンが既に存在

肥料などの用途で世界的な流通網が整っている。

この「液体燃料として扱える」性質は、水素にはない強みであり、長距離・長期間のエネルギー貯蔵を可能にします。

他の蓄エネ手段との比較で見えるアンモニアの本質

手段変換形態貯蔵期間輸送容易性特徴
BESS(蓄電池)電気→電気数時間〜数日
(ケーブル必須)
即時用途・
小規模向き
水素電気→化学(H₂)長期可困難
(-253℃液化)
爆発リスクあり
アンモニア電気→化学
(H₂+N₂)
長期可容易
(-33℃液化)
輸送・貯蔵が容易

アンモニアは「再エネでつくった電気を液体として貯め、必要な時に戻せる」存在です。
つまり、「燃料」ではなくエネルギーを運ぶ容器(キャリア)だと言えます。

日本企業の動きと技術開発

日本ではすでに多くの企業が動き始めています。

レゾナック廃プラ由来のリサイクルアンモニア燃料を開発。
つばめBHB小規模オンデマンド生産技術で分散型供給を可能に。
IHI原動機アンモニア燃料船を実証中。
ジャパンエンジン純国産アンモニアエンジンの商用化目前。
中外炉工業鉄鋼炉向けアンモニアバーナーを開発、NOx削減実証中。

特に「船舶・工業炉・発電」の3分野が先行しており、2030年代には商用化が加速しそうです。

ソーラーシェアリングとの接点、余剰電力を「貯めて使う」仕組みへ

アンモニア燃料は、再エネの出力抑制問題を解くカギにもなり得ます。
太陽光や風力の余剰電力を利用してグリーンアンモニアを製造・貯蔵することで、季節をまたいで再エネを使えるようになります。

たとえば、ソーラーシェアリング設備の下で生まれる余剰電力をアンモニア化し、地域農協や自治体と連携して農機・ドローン・通信基盤の電源に使う。そんな「エネルギーの地域循環モデル」も今後の展望として現実味を帯びてきました。

EPCにとっての新たなビジネスチャンス

アンモニア燃料の普及は、EPCにとっても新しい可能性を開きます。

  • 再エネ+アンモニア製造設備の導入支援
  • 農業や自治体施設への燃料供給・管理モデルの構築
  • 脱炭素地域計画への実装支援(再エネ・燃料一体型の提案)

つまり、太陽光発電・BESS・アンモニアを組み合わせた「地域型エネルギー循環の設計者」としての役割が期待されます。

技術的にはまだ発展途上ですが、確実に「再エネの延長線上にある次の領域」といえるでしょう。

再エネ社会を支える“第三の選択肢”としてのアンモニア

アンモニアは「燃料」ではなく、「エネルギーを貯めて運ぶ仕組み」としての価値が際立っています。
水素より扱いやすく、再エネとの相性も高い。
そして何より、地域単位でのエネルギー自立を支える新たな手段として、今後の成長が期待されます。

再エネ+蓄電池(BESS)に続く、“第三のエネルギーキャリア”としてのアンモニア。
それは、日本が次のエネルギー時代を迎えるうえで欠かせない選択肢になっていくでしょう。

齋藤 浩昭
AiNERGY株式会社 取締役

著者プロフィール
ソフト開発を経て独立し、ITベンチャーを創業(2004年グリーンシート株式公開、Deloitte Fast50国内3位)。その後、東日本大震災・大津波の2週間後に復興支援プロジェクトを立ち上げ、3億円超のクラウドファンディングを実現し地域の産業復興を支援。2023年からAiNERGYでDXを推進中。