みなさん、こんにちは！
今日は、太陽光発電市場の最新動向について、ちょっと面白い話題をお届けします。実は、この業界、今大きな転換期を迎えているんです。
ちょっと驚き！2023年の太陽光発電、実は減少傾向？
まず、ちょっとびっくりな話から。矢野経済研究所の最新調査によると、2023年度の太陽光発電の導入量が前年より減っているんです。具体的には、2022年度の5,823MWから2023年度は5,040MWへと、かなりの減少。
「えっ、再エネの時代なのに減ってるの？」って思いますよね。実は、この減少には理由があるんです。
なぜ減った？その裏側を探る
減少の主な理由は、固定価格買取制度（FIT制度）による導入が縮小したから。特に事業用の太陽光発電設備が大きく減少しています。
太陽光発電市場は、ただ縮小しているわけではなく、むしろ「変化」しているんです。
新たな主役の登場！PPAモデル
FIT制度に頼らない新しいビジネスモデル、「PPAモデル」が急成長しているんです。
PPAって何？簡単に言うと、発電事業者が需要家の敷地や建物で発電した電気を直接供給する仕組みのこと。このPPAモデル、特に「オンサイトPPA」と「オフサイトPPA」が注目を集めています。
オンサイトPPA（第三者所有モデル）とは、企業や自治体が自社の敷地内に発電事業者が設置した太陽光発電設備などによる再生可能エネルギー電源から電力を購入する仕組み
オンサイトPPAは、文字通り「その場で」発電する方式。例えば、会社の屋上に太陽光パネルを設置して、その電気を使うイメージです。2023年度には、非住宅分野での導入量が全体の17.3％まで拡大。電気代の高騰や環境への意識の高まりが、この成長を後押ししているんですね。
オフサイトPPAとは、需要地ではない別の場所に設置された再エネ発電設備で発電した電力を、一般の電力系統を介して需要家に供給する契約方式
一方、オフサイトPPAは、離れた場所で発電した電気を送電線を通じて供給する方式。大規模な太陽光発電所からオフィスビルに電気を送るイメージです。こちらも成長が著しく、2023年度には非住宅分野の導入量の8.8％を占めるまでに。
2030年の太陽光発電市場
矢野経済研究所の予測によると、2030年度の太陽光発電導入量は6,049MWまで増加する見込み。特に注目なのは、オフサイトPPAの成長速度。なんと2026年度には、オンサイトPPAの導入量を追い抜くとの予測も！
一方で、FIT制度を使った導入は減少を続け、2030年度には全体の14.1％まで縮小する見通し。まさに、市場構造の大転換が起きているんですね。
これからの太陽光発電ビジネスを考える
この変化は、太陽光発電に関わる企業にとって大きなチャレンジであり、チャンスでもあります。
- PPA事業者になれるか？
- どのPPA事業者と連携するか？
- EPC（設計・調達・建設）の売上を追求するか、継続的な収益モデルを構築するか？
これらの問いに答えを出していくことが、今後の成長の鍵となりそうです。
この変化の波に乗れるか、私たち一人一人が、この新しい時代にどう向き合うか。考えていく必要がありそうですね。