みなさん、こんにちは!
今日は、都市開発と再生可能エネルギーが出会う興味深いニュースについてお話しします。三井不動産が、自社で開発した太陽光発電所の電力を東京の中心部に送る取り組みを始めたんです。今回は、この取り組みについてお話しします。

都会のビルが田舎の太陽光で輝く!?

まず驚いたのが、東京ミッドタウンや日比谷の超高層ビルが、なんと茨城県の太陽光発電所からの電力で動き始めたこと。「オフサイトフィジカルコーポレートPPA」という難しい名前がついていますが、要するに「遠隔地の再エネ発電所から直接電力を送る仕組み」のこと。

三井不動産の野望、2030年までに2億kWh超!

三井不動産さん、本気モードです。2030年度までに、なんと年間3.8億kWh分もの太陽光発電所を開発する計画なんだとか。これ、一般家庭約6万3,000世帯分の年間消費電力量を超えるんです!
さらに、この取り組みで年間約8万5,000トン以上のCO2排出量削減も見込めるんだとか。
大手デベロッパーがここまで本気で再エネに取り組むって、日本の未来が明るく感じられますよね。

未来への展望

三井不動産さん、ここで満足せずにさらなる展開を考えているようです。東京電力エナジーパートナーさんと手を組んで、他の施設にもこの仕組みを広げていく計画だとか。
私としては、こういった取り組みが他の企業にも波及していくことを期待しています。大企業が率先して再エネ利用を進めれば、社会全体の意識も変わっていくはず。

都市と地方をつなぐ新しいエネルギーの形

今回の三井不動産さんの取り組みは、単なる再エネ利用の話じゃないんです。都市と地方をエネルギーでつなぐ、新しい形の地域間連携だと思います。

茨城の太陽の光が東京の高層ビルを照らし、そこで生まれた経済活動が地方にも還元される。もしかしたら、地方に新たな仕事が生まれることもあるかも。そんな循環型の社会が実現できれば、日本の抱える様々な問題解決につながるかもしれませんね。