みなさん、こんにちは！
今日は「太陽光発電と電気自動車の組み合わせでCO₂を最大9割削減できる」という、ちょっとワクワクするニュースをご紹介します。
東北大学の研究チームが京都市を対象に行った分析によると、屋根上太陽光（PV）と電気自動車（EV）をうまく組み合わせることで、郊外住宅地ではCO₂排出を最大90%削減できる可能性があるそうです。京都といえば、1997年に「京都議定書」が採択された、気候変動対策の象徴的な都市。そんな京都から新しい未来像が描かれているのは、歴史的にも意味深いですよね。
PVとEVを組み合わせるメリット
研究の面白いところは「PV＋EVの組み合わせ」が、単に屋根に太陽光パネルを設置するよりも2倍近いコスト削減効果を持つと示された点です。
EVを「走るクルマ」であると同時に「移動する大容量バッテリー」として活用できるため、昼間の太陽光で発電した電力を夜間に利用できるのです。これによってエネルギー自給率が高まり、結果として家庭の光熱費削減にもつながるのは嬉しいポイントです。
京都郊外でこそ広がる可能性
研究によると、京都市の中心部では屋根の面積が限られているため、自給率はどうしても制約を受けてしまいます。一方で、郊外の住宅地は屋根面積が広く、そこにEVを組み合わせることで、なんと自給率9割に迫る水準が達成できるとのこと。
「都市中心部は難しいけれど、郊外でなら十分に可能」というのは、日本全国の都市計画にとっても大きなヒントになるのではないでしょうか。
日本やアジア都市への波及効果
今回の研究は京都をモデルにしていますが、その知見は日本全国の都市や、他のアジア諸国にも応用できるとされています。特に急速に都市化が進むアジアでは、エネルギー問題と環境問題の両立が大きな課題。そこに「SolarEV City構想」という具体的な都市モデルが提案されるのは、持続可能な未来づくりにおいて大きな意味を持ちそうです。
EPC・事業者向けに見えるビジネスチャンス
ここからは少し業界目線での補足です。
太陽光だけでなく「EV＋V2H（Vehicle to Home）設備」「家庭用蓄電システム」を一体で設計・施工できる体制を整えることが差別化につながります。
EVを活用した「動く蓄電池群」をまとめてアグリゲーションすれば、調整力市場や地域マイクログリッドで収益を得られる可能性があります。
郊外住宅地での再エネ導入は、単なる省エネではなく「災害時の防災拠点化」や「スマートシティ構想」と直結します。事業者は早期に自治体と連携し、街区全体でのモデルを提案する余地があります。
この「SolarEV City構想」は単なる研究成果ではなく、EPCや事業者にとって“次世代の街づくりビジネス”に直結するヒントだと言えそうです。
私たちの暮らしに近づく「エネルギー自給型ライフ」
太陽光とEVを組み合わせることで、日常の電気代削減だけでなく、災害時の非常用電源としても活用できます。これが当たり前になれば、暮らしの安心感も大きく変わるはずです。
「エネルギーを自分の家でつくり、自分で使う」そんなライフスタイルが、京都から全国へ、そしてアジアへ広がっていくことに期待したいですね。