みなさん、こんにちは！
今日は、日本財団の「18歳意識調査」をもとに、若者がエネルギー政策に対してどのような意識を持っているのかについてお話ししたいと思います。調査結果から見えてきた若者の考え方や、将来のエネルギー政策の課題について一緒に考えてみましょう。
エネルギー政策への関心、半数以上が注目
この調査では、5割以上の若者が日本のエネルギー政策に「関心がある」と回答しています。特に「カーボンニュートラル」という言葉の認知度が高い点が興味深いですね。調査結果によれば、若い世代の約7割が日々の生活で節電に取り組んでいるそうです。
これは、学校教育やSDGsに関する学びが若者の環境意識に影響を与えているのではないでしょうか。こうした意識が広がるのは喜ばしいことだと思います。
再生可能エネルギーへの期待とコストの壁
しかし、調査の中で「再生可能エネルギー発電促進賦課金」による負担が増える可能性に対しては、若者の支持が高くないことが分かりました。「増やすべき」と答えたのは25%程度で、「増やすべきではない」という意見がそれを上回ったのです。
これは、「環境を守りたい」という思いと、「生活費を抑えたい」という現実的な問題の間で、若者が悩んでいる姿を映しているのではないでしょうか。エネルギーコストが上がることに対する許容度の低さは、多くの人にとって共感できる課題だと感じます。
原子力発電に対する若者の意見
原子力発電についても調査は興味深い結果を示しています。6割の若者が「原発比率を現状程度か高めるべき」と回答し、「完全にやめるべき」と考える人は15%程度に留まりました。
東日本大震災後の3.11ショックや2022年の電力受給逼迫警報とそれに伴った節電要請（3.22ショック）の経験が、若者の意識に影響を与えているのかもしれません。これらの出来事が「エネルギー供給の安定性」を再認識させ、原子力発電を避けるだけでは問題が解決しないと理解するきっかけになったように感じます。震災以降に原子力発電について、そのメリットとリスクの両方を考える必要性を強く感じるようになりました。
情報の洪水の中で、正しい選択を
高木浩一教授のインタビューでは、若者が情報過多の状況に置かれていることが指摘されています。インターネットやSNSを通じて多様な情報に触れる機会が増えた一方で、信頼性のある情報を選び取る力が求められています。
「再生可能エネルギーは地球にやさしい」や「原子力発電は危険」といった単純な見方だけではなく、メリットとリスクを総合的に考える力が必要です。この点は、私たち全世代に共通する課題だと思います。
未来を考える、エネルギーのベストミックス
調査結果やインタビューから見えてくるのは、若者がエネルギー問題を単なる賛否の問題としてではなく、バランスを求める姿勢で捉えているということです。
エネルギー政策には、環境への配慮、安定供給、安全性、経済性など、さまざまな要素が絡み合います。これらをどう組み合わせ、どのような未来を描いていくかは、私たち一人ひとりの選択にかかっています。
若者の意識調査を通じて、未来のエネルギー政策への期待と課題が見えてきました。私たち自身も、この機会にエネルギー問題について考え、情報を共有し、行動につなげていきたいですね。